中小企業の人事評価

社員がみるみる伸びる仕組みのつくり方、運用のしかた

人事制度の常識とその間違いについて

評価結果=報酬結果という常識とは

評価結果=報酬結果という常識とは

人事評価制度の目的を完全に理解していないことです。

●評価の結果は報酬に反映しなければいけないというのは間違いです

評価を行ったら必ず評価結果を給与などの報酬に反映しなければならないと“評価→報酬”をセット考えている経営者が多くいます。

このような経営者は、人事評価制度の本来の目的やゴールを誤解しています。 (さらに…)

間違った賃金制度の常識とは

間違った賃金制度の常識とは

成果主義の人事制度のもたらす影響とは…

●成果主義はやる気と業績アップになるという間違いです

1990年代から広まった、成果主義の人事制度は中小企業でも広く導入されました。

これは、“成果を上げれば報酬も上がる”、“成果が上がらなければ、報酬も上がらない”と、社員のやる気をカネ(報酬)でコントロールしようという考えなのです。

しかし、“①お金で動く社員は、お金で会社を動く”、また、“②賃金の高い会社は、ほんとうに業績が良いか”という2つの要素が浮かびます。

まず①の要素は、99%納得できるでしょう。

②の要素は、公務員や旧JAR、大手家電メーカーなどの賃金と業績の相互関の係状況をみると納得できるのではないのでしょうか。

●賃金の高さで会社の業績が上がるという間違いです

賃金の額が会社の業績を左右するということであれば、給与の高い会社ほど業績は良いはずです。

しかし、実際はそのようになっていません。

社員は、より多くの給与をもらうために頑張るとするでしょう。

しかし、反対に給与が上がらない場合は、頑張らなくなります。

近年の経済状況などによって、業績を右肩上がりに成長させるのが困難な会社が、多いのが現状です。

このような状況では、昇給原資も確保ができないどころか、総人件費そのものを維持できない会社も出てきます。

そのような会社に勤めている社員は、今の会社にいる限り、自分の給料を上げるのは非常に困難だと思い、頑張らず、そこそこの仕事と給料で満足するか、見切りをつけて、給料が、今より多くもらえる会社に行くでしょう。

その結果、成果主義の会社の経営者は、お金を払って会社を去っていく社員をつくっているのです。